「第６回日中建築構造技術交流会」が、６月１５日から１６日までの４日間に亘り、中国浙江省杭州市の浙江大学で開催された。日本から日本建築構造技術者協会のメンバーら７７名が参加し、中国から１４５名、香港から９名、台湾から１８名が出席した。
　　今回の発表テーマは、(1)超高層建築構造、(2)大空間構造、(3)構造理論・環境・構造、(4)構造システム解析・構造診断と補強、(5)減震と免震、(6)材料（細部構造・ジョイント）、(7)地盤と基礎について、日中台の構造専門家が最新の研究成果を発表した。
　　(1)超高層建築構造では、「台北国際金融センター」「大連世界貿易センター」「六本木ヒルズ森タワー」などの構造概況と構造設計者を紹介された。中国では地上１００メートル以上のＳ造ビルが建設中を含め４８棟あり、うち２００メートル以上は１９棟の計画が進行しているなど超高層建築と鉄骨構造への傾向が報告された。
　　(2)大空間設計では、「新潟スタジアム」「横浜スタジアム」「北京オリンピック国立水泳センター」などの概況紹介をした。(3)構造理論では、「中国建築物耐震設計原則」「台湾性能設計法」などの報告・解説があり、(4)構造システム解析では、中国から大型公共建築物のカーテンウォール鋼構造の実例紹介が行われた。日本からは、構造ヘルスモニタリング技術などの紹介が行われた。
　　(5)減震と免震では、日本から制振ブレースやダンパーの紹介があった。中国でも免震建築物は延べ４５０棟の実績があると紹介された。(6)材料関係では、台湾から「新耐震構造用鋼Ａ９９２規準」、中国から「箱型断面鉄骨溶接部材の耐震性」など規準紹介と技術説明が行われ、(7)地盤と基礎では、日本から「液化地盤に対する限界耐力設計法」の発表をした。
　　参加者の話では、「中国建築物はＲＣ造が主体だったが、中国政府のバックアップもあって、都市部の高層ビルにＳ造を採用する傾向にある。また、スタジアムや物流センター・倉庫など大スパン構造などにも鋼構造化しており、鉄骨需要が増大している。特にビルではＣＦＴ柱に興味があり、日本の設計事務所によるＣＦＴ構造のビルが建設中であるなどＳ造建築の普及に拍車がかかっている」という。

（引用記事：鋼構造ジャーナル、７月５日付）

建築市場規模は９０年代初め５０兆円をピークに減少し、０３年度は３０兆円を割り込んだ。量・質とも大きな変化をしていく中で、建築産業はどう再構築する必要があるのかを検証するため日本建築学会は「建築市場・建築産業の現状と将来展望特別調査委員会」で学術的な調査研究を実施し、このほど最終報告をまとめた。
　調査は、建築市場、産業構造、職能フロンティアの３つの観点から提言している。建築産業がこれまでの取引慣行からの脱却や新たな専門職能の確立、建築教育体系の見直し、など大胆な方向性を示している。
　その報告による「建築市場・産業が抱える課題」１３項目挙げている。どれも的を得たもので、改善・改革しなければならない課題である。

　　建築の逆打ち工事で一般的な「構真柱」を活用し、道路の交差点や鉄道踏切の立体交差化工事を短期施工できる「ジェットクロス工法」を竹中土木と川崎重工業が器用同開発した。この工法は、交差道路の上・下部を同時に施工するため、最短工期では従来工法の半分以下になるという。
　　同工法は、建築工事で実績のある構真柱を土木の立体道路工事に採用したのが大きな特徴。強固な鋼製の構真柱を地中に先行して立て込み、上部の鋼床版箱桁の荷重を支持地盤に伝えることで、下部工のＳＲＣ橋脚の完成を待たずに上部工の施工が行える。
　　上部の架設施工は、橋桁を高所で順に送り出して施工する「手延べ式架設」と、ジャッキのついた台車で橋桁の先端を支持しながら送り出す「キャスター式ベント架設」の２種類の中から、施工時条件に応じて最適な方法を選択する。
　　手延べ式架設に関しては、新工法では桁上部に手延べ機を設置することで、一連の作業を省力することに成功し、手延べ機に伸縮機能も持たせ、交差点部への影響を最小限に抑える。一方、キャスター式ベント架設は、コンパクトな台車を使うため、橋桁架設用の大型建設車両の搬入経路が確保できない現場でも適用できる。
　　長さ４００メートル、５径間の立体道路を施工する場合、杭基礎、下部工、上部工の順で施工していた従来方法で約６ヵ月だった工期を、新工法は２．５ヵ月に短縮でき、さらに施工時の工事占有スペースを立体化する幅員範囲に収められ、交通渋滞の解消にもなる。
交差点の全面通行止めは夜間の１、２回で済み、また構真柱を本設の橋脚として設計すれば、トータルコストの削減にもなる。

（記事転載：日刊建設工業新聞、７月１４日付）

　　今年の７月の気象は異常であった。７月２０日の都心部の最高気温は３９．５度、夜間の最低気温が３０．１度にまでなった。また、新潟・福井の記録的な豪雨による大洪水にみまわれた。そして月末は、いつもの台風の経路は違った逆行型のノロノロ台風に関東以西の海岸部は翻弄された。
　　アメリカ・ニューヨーク以北が大洪水の後に凍結する映画「ディ・アフター・トモロー」を観た人は、温暖化現象の恐ろしさを実感された夏になるだろう。映画は、京都議定書を軽視し異常気象予測を無視した為政者と、氷河期を予測した科学者の家族愛を描いたストリーだが、絵空事に思えないから不思議だ。
　　８月に入っても東京・新橋地区の道路地表は６０度以上にもなったと報じられているが、この高温現象は汐留地区の超高層ビルが海風を遮断し、ビル外壁の反射と空調から発する熱風が局部的なヒートアイランド現象を起していると指摘されている。
　　東京オリンピック以前のニッポンは、簾に打ち水で涼しさを、会社でも団扇と扇風機でのりきれた夏だったが、４０年経ったら「冷房大国」になってしまった。各部屋にあるエアコン、ビルや電車の効き過ぎる冷房、店舗から吹き出すクラーの冷気などによって、エネルギー消費を拡大している。さらに、自動車など交通量の増加、建物の高層化と緑地の減少などが挙げられる。地球温暖化と人間のエネルギー使用量の増大が異常気象につながっているのである。
　　都心回帰で都心部の超高層化が進む一方、郊外丘陵地の分譲住宅化もあって、丘陵緑地が大きく失っている。建物の屋上や壁面の緑化を推奨しているものの、その効果たるや極めて少ない。高層・超高層建築の延べ床面積と同等の緑化面積を強制に確保するか、都心部は公共交通機関を優先し、徒歩か自転車にするぐらいの抜本的な施策を講じなければ、ヒートアイランド現象は避けられない。

　　独立行政法人土木研究所とＮＩＰＰＯコーポレーション、長島特殊塗料は、このほど道路表面の高温化を特殊塗料で大幅に防ぐ遮熱技術を共同開発した。新遮熱舗装は、ＮＩＰＰＯと長島特殊塗料が開発した「クールパービアス」をベースに高性能化したもの。道路舗装の表面に特殊塗料を塗ることで、太陽光の反射率を高め、アスファルトに熱がこもらないようにした。この結果、夏の日中には６０度を超える路面温度を１５度以上下げる効果を得たという。
　　この特殊塗料は、ガラスのように光を反射する性質を持つセラミツクスの微粒子を混ぜており、熱エネルギーの中で、特に近赤外線を効率よく反射する機能がある。都心部のヒートアイランド現象を緩和するための舗装としては、アスファルトに保水材を混入した「保水性舗装」もあるが、開発した塗装はすでに舗装した路面にも施工できるほか、既存のビル屋上や屋根などにも適用できる。
　　１平方メートル当たりの工事費は、材料費と人件費を合わせ約４，３００円程度と従来の遮熱性舗装の工事よりも２割も安く、すでに５万平方メートルが試験的に施工されており、今後は東京・銀座の中央通りにも採用されるといっている。
　　土木研究所などでは「特許は３者で出願し、技術工法協会を設立し、新工法の普及を図る方針。施工事例を挙げれば、東京２３区の道路路用地約８８平方キロメートルすべてを新工法の舗装すれば、路面の表面温度が、正午には０．８度以上、午後２時でも０．６度以上、下げる効果がある。本年度の受注目標を１０万平方メートルに設定している」と説明している。

（引用記事：毎日新聞８月４日付）